40歳超えてるけど、インフラエンジニアの経験をいかして転職できるかなー。
僕も40歳を超えているので、この悩みはすごくわかります。
意外と思われるかもしれませんが、
僕の周りでは40代・50代での転職実績が増えています。
インフラエンジニアの転職の事例については、
以下の記事に書いています。
本記事を書いた僕は、
- インフラエンジニアとして20年以上のキャリア
- 大手IT企業のマネージャ職を経験
- ユーザー企業からリファラル採用の推薦をされた経験
があります。
本記事を読んでいただくと以下の内容がわかります。
【本記事の内容】
・40代・50代のインフラエンジニアがユーザー企業への転職に有利な理由
・IT企業からユーザー企業に転職するための必須スキル
IT企業からユーザー企業に転職が増える理由
ベテランのインフラエンジニアの転職先は
外資系コンサル企業が圧倒的に多いのですが、
これからはユーザー企業への転職が増える
と予想しています。
情報処理推進機構（IPA）が提供している
「IT人材白書」
を読むと、
IT企業からユーザー企業に転職が増える理由
が書いてあります。
「IT人材白書」の中に記載されている下図は、
IT企業とそれ以外の企業（以下、ユーザー企業）に所属する情報処理・通信に携わる人材の割合
を示しています。
図：IT企業とユーザー企業に所属する情報処理・通信に携わる人材の割合（出典：IPA「IT人材白書」）
この図を見てもわかるとおり、
日本のシステムエンジニアはまだIT企業に所属する割合が多いことがわかりますよね。
しかしこれは他国と比べて遅れています。
経済の世界ではアメリカで流行したものが
5～10年後に日本で流行するとよく言われていますが、
このIT人材の割合についても同じことが言えます。
今後は他国と同じようにユーザ企業のITエンジニアが増加し、
ことが予想されます。
「IT人材白書」にはこうも書かれています。
- IT企業・ユーザー企業間でIT人材の流動性を高め適材適所で能力を発揮できるようになることが必要
- IT人材が流動する状況においては、優秀な人材の獲得・確保がより一層重要になる
こういった内容からも、
今後ますますIT人材が必要になることがわかります。
40代・50代のインフラエンジニアがユーザー企業への転職に有利な理由
それではITエンジニアの中でも、
なぜ40代・50代のインフラエンジニアがユーザー企業への転職に有利か説明していきます。
今後は自社システムの受託開発ではなく、
サービス利用がますます推進されていきます。
このような時代にユーザー企業に需要があるのは、
プログラミングができるアプリエンジニアではなく、
インフラエンジニアとしてのトータルスキル
となります。
次の章から詳しく書いていきます。
ユーザー企業がインフラエンジニアに期待していること
【ユーザー企業がインフラエンジニアに期待していること】
- 社内ITリテラシー向上に向けた取り組み
- 社内システム運用管理規定やセキュリティポリシーの策定
- 社内システム及び社内インフラ運用状況の説明
- 情報サービス導入に伴う比較と投資効果の説明
- 情報セキュリティ対策への投資効果の説明
これらを実施するためには、
40代・50代のインフラエンジニアが積み上げてきた経験
が必要です。
特に、
「５．情報セキュリティ対策への投資効果の説明」
に需要があります。
日本ではまだ遅れていますが、
経営者が自社のセキュリティに積極的に関わってくるようになります。
このため、
になります。
IT企業からユーザー企業に転職するための必須スキル
上記の
【ユーザー企業がインフラエンジニアに期待していること】
をいざ実施するときのことを考えてみましょう。
経営者の立場で考えると、
「これらの項目を計画的に推進し、定期的に報告をして欲しい」
と考えますよね。
このため、
プロジェクトマネージメント
は必須のスキルとなります。
ただ難しく考える必要はなく、
- WBS作成
- スケジュール作成
- 進捗管理
- 課題管理
- リスク管理
ができれば問題ありません。
WBSは「Work Breakdown Structure」といいます。
一般的には作業項目をレベル3までの階層にして、
WBSの表を作成します。
このWBSがスケジュール作成の元ネタになります。
要するに作業項目単位でスケジュールを決めていくことになります。
WBSとスケジュールが決まれば、
「進捗管理」「課題管理」「リスク管理」
プロジェクト推進に関わる管理をして、
経営者に定期的に説明していく流れになります。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
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